在宅医療のニーズは増加の一途をたどっている

　厚生労働省の推計によれば、平成20年に在宅医療を受けた65歳以上の人は8万６６００人。うち、75歳以上は7万６３００人となっています（表2）。平成17年には、それぞれ５万５３００人、４万８０００人でしたから（表1）、わずか３年で約３万人増えたことになります。この数値は、医療と介護の連携が叫ばれるゆえんでもありますが、にもかかわらず「かけ声だけで何もできていない」という現場の嘆きをよく耳にします。
　施設なら、医療職も介護職も同じ場にいるから連携もスムーズ。しかし、在宅ケアでは一緒にご利用者さんを訪ねることがほとんどないので、「連携、連携」と言われても、具体的に何をどうしていいかわからないというのが本当のところでしょう。サービス担当者会議も、必要な時にすぐ全員を招集するのは、現実問題として不可能です。一方で、在宅医療を支える訪問看護ステーションも、決して十分とはいえません。社団法人全国訪問看護事業協会の調査では、稼働数が平成21年の５７６７が、平成22年には５７３１と、増えるどころか減少傾向にあるという結果が出ています（表３）。高齢者が増加しているのですから、今後も在宅医療のニーズが高くなるのは必至。果たして今のような体制で対応しきれるのか？　という不安や疑問は、誰もが抱くところです。

「おかしい」と思ったらどんどんサ責に相談しよう

　そこで私が提案したいのは、「本当の医療と介護の連携とは何か？」を改めて問うこと、そして、個々の利用者にとってベストは何かを考えることです。
　ご利用者さんからすれば、医療も介護も、その人の生活のなかで出てくるニーズです。しかも、ここまでが介護で、ここからが医療というように、すっきり分けられるものではありません。むしろグレーゾーンのほうが多いぐらいで、そこで起きる微妙な変化をキャッチして対応することが、かけ声に終わらない、本当の意味での「医療と介護の連携」を生みだす力になるといってよいでしょう。とすれば、そのカギを握るのは、日々ご利用者さんと接しているヘルパーです。特に若い方たちに期待したいと思っています。介護保険がスタートしてから10年たった今、それ以前の「措置」の時代に比べて、医療と介護の壁は高くなっています。そこに慣れていると、「おや？」と思うことがあっても、せいぜい報告して終わってしまいがち。サ責やケアマネジャーに介護の範囲を超えた提案をする発想が、なかなか生まれてこないのです。こうした既成の枠組みに取りこまれていない若い人だからこそ見える疑問や、「こうしたら？」という意見は、確実にあると私は思います。それを、臆せずに相談したり提案したりすることは、ご利用者さんにとって本当に有効な「医療と介護の連携」をつくることにつながるはずです。

意識して、アセスメント力とコミュニケーション力を培う

　そのために育ててほしいのが、第一にアセスメント力。「いつもと違うな」と思ったら、具体的にどこがどう変なのかを観察し、サ責に相談すべきかどうかを判断する力です。最低限、バイタルチェックを判断の指針にする力は身につけてほしいですね。勘だけに頼って「問題なし」という結論が続いたら、それこそ狼少年。相手が本気で取り合ってくれなくなっても不思議はありませんし、また、自分でも判断がつかなくなってきます。第二が、コミュニケーション力。アセスメントした結果や、自分なりに必要だと考えるケアを、サ責やケアマネジャーに、きちんと整理して伝える力です。言うまでもなく、これらの力は日々の仕事を通して培われるもの。何事もなくても、微妙な変化をキャッチすることを意識してほしいと思います。

【全国で在宅医療を受けた推計患者数（年齢別）】

表１　平成１７年患者調査

厚生労働省

表２　平成２０年患者調査

厚生労働省

表３　訪問看護ステーション調査（平成２２年４月１日現在）

社団法人全国訪問看護事業協会