今回のコラムでは、職員の研修について考えてみたいと思います。このコラムをご覧の介護経営者の皆様にとりましても、職員の研修をどのように進めていくべきかお悩みの方もいらっしゃるのではないでしょうか。また、職員研修は行っているものの、なんとなく漠然と行かせているだけで、事業所として研修についての考え方が定まっていないとお考えの介護経営者もいらっしゃると思います。

　訪問介護事業所における特定事業所加算の算定要件にも、「すべての訪問介護員等に対し、個別の訪問介護員等に係る研修計画を作成し、当該計画に従い研修を実施又は実施を予定していること。」が求められております。
　これらの点を踏まえて、介護事業所が「研修計画を作る上でのヒント」になれば、という思いでお伝えさせていただきます。

　介護事業所側の経営理念、もしくはキャリアパスに基づく「求める職員像」、「なってほしい職員像」と職員個人が考える「なりたい職員像」が近い職場ほど、職員教育に対する風土が整っており、健全な成長を描く職場であるということは間違いないと思います。
　そして、「求める職員像」に近づくために、事業所側が求める能力と今現在、職員が持っている能力との差が介護事業所としての「研修ニーズ」になるということは最低限抑えていただきたいポイントです。

　求められる能力(Ａ)－持っている能力(Ｂ)＝「研修ニーズ」(Ｃ)

　これを踏まえた上で、年間研修計画を設定してまいります。

　では、具体的にどのような研修メニューを取り入れていくことが良いのでしょうか。当然ながら、まずは事業所としての研修ニーズを整理することが最優先ですが、このような考え方も参考にしてみて下さい。

　介護サービス情報公表制度における「調査情報」において、「研修の実施記録」が問われる研修としては、

1. ①「認知症及び認知症ケアに関する研修」
2. ②「プライバシーの保護の取り組みに関する研修」
3. ③「接遇に関する研修」
4. ④「倫理及び法令遵守に関する研修」
5. ⑤「事故発生又は再発防止に関する研修」
6. ⑥「緊急時の対応に関する研修」
7. ⑦「感染症・食中毒の予防及び蔓延防止に関する研修」

などが挙げられております。

　「介護職員処遇改善加算」算定時に提出する「キャリアパス要件等届出書」の職場環境等要件でも、「資質の向上」のための研修として、「介護職員実務者研修」「喀痰吸引研修」「認知症ケア研修」「サービス提供責任者研修」「中堅職員に対するマネジメント研修」などが求められております。

　また、東京都では「代替職員の確保による現任介護職員等の研修支援事業」も行っております。
　これは、都内の介護保険サービスその他の福祉サービス事業所等（以下「事業所」という。）が、当該事業所に従事する介護職員等（以下、「現任介護職員」という。）の資質向上を図るため研修等を受講させる場合に、福祉・介護関係の仕事に関心のある者を「介護補助員」として雇用し、現任介護職員の代替職員として事業所に派遣する事業です。

　派遣に係る経費（代替職員の人件費）は都が負担しますので、派遣先の事業所の経費負担は発生しません。

研修投資効果を最大化させる方法

　ドイツの心理学者、ヘルマン・エビングハウス氏が提唱した概念「エビングハウスの忘却曲線」をご存知でしょうか。彼は、意味のない3つのアルファベットの羅列(られつ)を被験者にたくさん覚えさせ、その記憶がどれくらいのスピードで忘れられていくかを実験することで、忘却のスピードを測定しました。結果は次の通りです。

1. 【1】人間は20分後に覚えた事の42％を忘れる。
2. 【2】1時間後に56％を忘れる。
3. 【3】1日後に74％を忘れる。
4. 【4】1週間後に77％を忘れる。
5. 【5】1ケ月後79％を忘れる。

　いかがでしょうか。このようなデータがなくても、人間とは、そもそも物事を“忘れる”ように出来ている、という感覚は読者のみなさんもお持ちかもしれません。

　「忘却」への最大の対抗策は、「復習」です。
　非常に地道な作業になりますが、人間の「忘却」に対抗するには、やはり「復習」が大切なようです。まさに「学問に王道なし」ですね。
　最も効果的な「復習」は、人が忘れるタイミングで繰り返し記憶を呼び起こすことで、記憶効果を定着させることだそうです。

　介護業界は特に研修熱心な経営者が多いと感じています。「研修投資効果を最大化させたい」と思う経営者の皆様は、この「エビングハウスの忘却曲線」のデータを参考に、再度、自事業所の研修のあり方を見直してみては如何でしょうか。
　面倒かもしれませんが、翌日、１週間後、１ヶ月後、適切なタイミングで是非「復習」の機会を設けていただければと思います。

　「へるぱ！」のホームページにも最新のセミナー情報が次々にアップされております。是非参考にしていただき、個人の資質を高めつつ、事業所全体のレベルアップにつながる研修受講をしていただきたいと思います。