調査研究

介護全般の質の向上を目指し外部有識者や介護現場の協力のもと、下記テーマの調査研究を行いました。

1.他職種協働の質を高める支援システム構築に関する基礎研究(2011年度)

在宅介護サービスの実践にあたっては、介護支援専門員、サ責、訪問介護員が、それぞれの職種の専門性、役割を理解する必要があります。しかしながら、その理解度、認識には職種間に格差があり、円滑な連携、協働を困難とする要因になると考えられています。そこでアンケートやヒヤリングなどを通じ、実態を調査し、介護サービスの質の向上のため、他職種協働の課題の明確化を図りました。

2.「訪問介護のサービス提供責任者の調整業務と事業所の支援体制の顧客満足度に対する影響」についての調査研究(2010年度)

介護サービスの質を測るために利用者満足度がよく用いられますが、従来は満足度が高い・低い等の結果だけで終って、それが何に基づくのか、何を改めるべきかを示せないという弱点がありました。そこで訪問介護の満足度はサ責の調整業務とヘルパーの援助力に関連するという観点から、職務満足度等合計18 項目のヒヤリング調査などから業務負担とストレス、事業所の支援態勢との関連で明らかにしました。

3.ヘルパーが学ぶべき医療知識の必要性に関する調査研究(2010年度)

厚生労働省は特別養護老人ホームの介護職員にたんの吸引、胃ろう注入、経管栄養などを解禁しました。そこで、この内容に即した技術研修を行い、安全に介護職がこれらの行為を提供できるようにするための研修プログラムの開発を行いました。

4.介護ニーズを把握するためのツールに関する調査研究(2009~2010年度)

利用者にとって質の高いサービスの提供を目指すため、利用者や家族が適切な福祉・介護情報を得ようとした時のツールを開発するため、介護利用者、家族、介護支援専門員、ホームヘルパーへのヒヤリング調査を行い考え方の整理を行いました。

5.自立支援に繋がる移動・介護の開発研究(2008年度)

介護職への介護技術は安静を基本とする病人対象の技術を看護師が教えてきた経過が長くあり、生活の自立を目指す日常的生活場面の介護技術とは異なります。介護職の腰痛発生率は70%以上で、特にベッドからの移乗や移動などの介護により発生しています。従来の介護技術を見直し、海外をも参考にしつつ、自立支援のための理にかなった新しい介護技術を㈱服部メディカル研究所と共同で開発しました。

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